三洋電機

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三洋電機株式会社
SANYO Electric Co., Ltd.
Sanyo.gif
種類 株式会社
市場情報 東証1部 6764
1954年12月16日~上場中大証1部 6764
1954年4月1日~上場中NASDAQ SANYY
~上場中
略称 サンヨー、三洋、SANYO
本社所在地  570-8677
大阪府守口市京阪本通二丁目5番5号
電話番号 06-6991-1181
設立 1950年(和暦??年)4月8日
業種 3650
事業内容 電化製品、半導体等の製造・販売・保守・サービス等
代表者 佐野 精一郎(代表取締役社長
資本金 3,222億4,200万円
売上高 連結:2兆2,154億3,400万円
単独:1兆2,159億1,400万円
2007年3月期)
総資産 連結:1兆9,709億4,000万円
単独:1兆2,158億7,700万円
(2007年3月期)
従業員数 連結:99,875名 単独:10,823名
(2008年3月末日現在)
決算期 3月31日
主要株主 パナソニック(株) 63.27%[1]
(2009年12月21日現在)
主要子会社 三洋電機コンシューマエレクトロニクス(株) 79.6%
三洋半導体(株) 100%
関係する人物 井植歳男(創業者)
外部リンク http://jp.sanyo.com/
特記事項:

三洋電機株式会社(さんようでんき、英文表記:SANYO Electric Co., Ltd. )は、パナソニックグループ日本電機メーカー東証1部・大証1部上場。本社は大阪府守口市に所在。社名は、太平洋大西洋インド洋を意味し、世界で活躍できる企業になるという意志が込められている。ブランドビジョンは『Think GAIA(シンクガイア)』[2]という。そのブランドはすでになくなりつつある。

概要[編集]

創業の経緯[編集]

松下幸之助の義弟で松下電器産業(現・パナソニック)の創業にもかかわり、同社の専務取締役であった井植歳男(いうえ としお)が、GHQによる公職追放指定に伴い、1946年に松下電器を退社。翌年2月1日、松下幸之助より、自転車用発電ランプの製造権と加西市にある松下電工(現・パナソニック電工)北条工場[3]を譲り受け、個人事業『三洋電機製作所』を創業し、自転車用ランプを製造[4]。松下電機産業の後藤清一も創業時に工場長として参加[5]1950年、三洋電機株式会社設立。会社のマークに、源流企業の松下電器の『ナショナルマーク』類似の、円形に電気のスパークとサンヨーロゴをデザインしたものを採用。1953年に開発した噴流式洗濯機が大ヒットし、一躍有名になった。

商品[編集]

自社ブランド家電製品自体のシェアは小さいものの、洗剤の不要な洗濯機や、ニッケル電池リチウム電池の商品化など、一部の技術力は高いものを持っており、自社ブランドが表に出ない光デバイスや二次電池、パソコン等電子機器用コンデンサなど一部の電子デバイスや、デジタルカメラなどの完成品のOEM供給ではトップシェアを持つ製品が数多く存在し、『縁の下の三洋(電機)』と言われることもある。特にデジタルカメラのOEM供給元としては世界トップシェアを誇っている。『デジカメ』は三洋電機の登録商標でもある。また、『デジカメ』・『ムービーデジカメ』の商標を保有している。CD-Rドライブの書き込みエラー(バッファアンダーラン)防止機能『BURN-Proof(バーン・プルーフ)』を世界で初めて開発した。コインランドリーの機器では国内市場をほぼ独占していたが、近年は海外メーカーの進出で独占状態は崩れている。ナビゲーションシステムのPND分野では、2006年末に発売した『ミニゴリラ』が人気を得て、国内PND市場70%のトップシェアを誇る。世界初、業界初[6]といった商品を多く投入し、開発技術力は至って高い。

低価格競争の激しい家電量販店よりも、地元密着型でアフターサービス重視の街の電器店を優遇する傾向があり、ハイビジョンレコーダ等は通常OEM供給のみだが、街の電器店において専売モデルとして販売したり、街の電器店で購入した場合のみに適応する長期延長動作保証などの特典がある。

また携帯電話の分野ではPHSを含む国内全キャリア[7]に端末を供給した実績があり[8]骨伝導スピーカー『SonicSpeaker』[9]FMラジオチューナー、果てはワンセグ放送対応テレビチューナー[10]を搭載するなど、野心多き企業だった。携帯電話開発は、三洋電機[11]と、子会社の三洋電機コンシューマエレクトロニクス[12]の2社により独立して行われていた[13]。また、納入条件で折り合いがつかないことが原因で長らく供給が途絶えていたNTTドコモ向け機種についても、2005年にFOMASA700iSで6年ぶりに供給を再開したが、3機種で撤退となる。KDDIのauブランド等が採用するCDMA2000方式の携帯電話の世界シェアアップや開発費の削減などを目的に、フィンランドの世界最大の携帯電話開発メーカーのノキアと事業提携を結び、2006年夏をめどに合弁会社を設立すると2006年2月14日に発表したが、同年6月22日に提携解消を発表した。

2007年8月17日に一部報道機関から携帯電話事業売却をシャープ京セラに打診しているとの報がなされたが、三洋側は否定していた。しかし2008年1月21日に携帯電話事業の京セラへの売却が正式発表された。売却後もKYOCERAブランド、SANYOブランドの各ブランドを販売している。なお、鳥取三洋電機(→三洋電機CE)の事業は売却されず終息となる。したがって、携帯電話における三洋ブランドは日本国内向けについては2008年度に限り存続させる方針で、年度末をもって使用を終了した[14]。ちなみに三洋も京セラもau向けが主体であるが、同じKDDI系でサービスを終了したツーカーにも共に最後まで供給を続けていた点で共通している。

太陽光発電の事業でも有力な生産者であり、独自技術のHIT太陽電池で高いシェアを持つ。また岐阜県安八郡安八町に巨大なモニュメントでもあるソーラーアークが設置されている。東海道新幹線米原駅岐阜羽島駅の間で車内から見ることができる。

有機ELディスプレイにも意欲的であり、米イーストマンコダック社と共同で開発していたが、2006年1月31日に撤退を表明した[15]

プラズマテレビ液晶テレビではシェアは低いが、セイコーエプソンの技術協力を得てホームシアタープロジェクターであるZシリーズは国内で一番の売上を誇っている。プラズマ、液晶においてもデザイナーのグエナエル・ニコラを起用し、革新的なデザインのテレビでシェア向上を狙っている。

経営再建[編集]

2004年新潟県中越地震により子会社の半導体製造工場が被災、500億円を超える損害を出した(地震保険に入っていなかったという。阪神大震災を知っている関西の企業にあるまじき対応との声もあった)ほか、デジタルカメラの単価下落などの煽りを受け、同年度は大幅な減収減益となった[16]

このため、2005年6月には、長らく続けてきた同族経営の殻を破り、外部からジャーナリスト野中ともよ社外取締役として招聘し、野中が会長・CEOに就任した。しかし、2006年2月に、野中はCEO兼務を解かれ、3月には、ゴールドマン・サックスグループ・大和証券SMBC三井住友銀行に対して、約3000億円の優先株式を発行する増資を実施。12月には、携帯電話機向けの充電式電池の不具合で、130万個を回収すると発表。翌2007年1月に、洗濯乾燥機で16万台をリコール。2月には、不適切な会計処理が問題化した。

3期連続の赤字決算の責任と会計問題を処理する過程で、野中が会社を去り、4月2日に創業者の孫である井植敏雅が社長を退いた。その後、大株主である金融機関によって、事業部門の売却、再建が行われる運びとなった。そして、源流企業のパナソニックが2009年内に子会社化し、次年度に再編を開始する形で完了することとなった。

なお、ブランドビジョンとして「Think GAIA(シンクガイア)」[17]を設けていたが、パナソニックグループ入りしたことに伴って、グループ内における方向性を示す表現が複数存在することによるコミュニケーションの混乱を避ける為、2010年4月10日からこのブランドビジョンの運用を取りやめた[18]

#再建に向けた計画を参照。

沿革[編集]

主要製品[編集]

コンシューマ部門[編集]

1990年代に少量ながらコンシューマゲームソフト・ゲームハードを発売していたことがある。2008年現在では任天堂のライセンス品として任天堂ゲーム機向けに充電式電池を販売している。

コマーシャル部門[編集]

  • 業務用機器
    • 業務用空調機(電気・ガス・水熱源) - 品番はSPW。CMキャラクターには一時期武藤静香を起用していた。製造元はパナソニック ウィンクス(パナソニック電工子会社)。
    • TES機器
    • 業務用大型プレハブ
    • コンビニ・スーパーマーケット用ショーケース、enegreen
    • 医療・研究機器
      • 医事コンピュータ - medicom
    • 液晶テレビ用パネル工場対応クリーンルーム
    • クリーニング店、コインランドリー用洗濯機
    • 業務用電子レンジオーブン
    • ソフトクリームディスペンサー(業界初の果肉自動トッピング装置付加可能型)

コンポーネント部門[編集]

再建に向けた計画[編集]

2005年度の再建に向けた動き[編集]

2005年(和暦??年)10月22日に、共同通信社が、冷蔵庫などの家電から撤退し、これらを生産している工場を閉鎖すると報道したが、三洋電機側は、この報道を全て否定し、白物家電からの撤退を考えている事実はないとして、報道への遺憾の意を表わした[22]。しかし2005年11月18日に総合家電メーカーから撤退を発表、今後は自然環境に優しい二次電池・太陽光発電事業や携帯電話をはじめとするモバイル関連事業を中心に経営を再建する見通し。白物家電については完全撤退しないものの、海外メーカーとの合弁も視野に入れ、事業は大幅に縮小される見通し。

2005年12月9日、再建に向けての重要課題とされる三洋電機クレジットについて、株式の一部を米投資銀行ゴールドマン・サックスに売却すると発表した[23]。また同日不振のテレビ事業においてもアジアメーカーとの提携に向けて協議中であることも明らかにし、2006年(和暦??年)3月17日に台湾のクアンタ・コンピュータと提携すると正式に発表。クアンタ・コンピュータと薄型テレビ事業のための合弁会社を設立し、分社化する。今後、三洋ブランドの液晶テレビは新会社から発売される。

2005年12月21日、再建に向けて三洋電機の資本増強計画についての第三者割り当てによる新株式(優先株式)発行の基本合意が大和証券エスエムビーシープリンシパル・インベストメンツ株式会社(以下『大和証券SMBCPI』)、ゴールドマン・サックス・グループ、及び株式会社三井住友銀行(以下『三井住友銀行』)の中で達したと発表した。この発表では、2006年(平成18年)2月末までに総額3,000億円の優先株式を発行し、大和証券SMBCPI、ゴールドマン・サックス・グループ、及び三井住友銀行がこれを引き受け、このうち大和証券SMBCPI及びゴールドマン・サックス・グループに各1,250億円を、三井住友銀行へは500億円を割り当てる予定[24]とし、2006年1月25日に上記内容を予定通り正式に決定したと発表。2月26日での臨時株主総会にて了承を得た後、3月14日に増資は完了した。尚産業再生法の適用により、増資に伴う税金が一部軽減される。

また同時に人事変更の発表もあり、CEOとCOO、およびCFOは廃止し、9人の取締役のうち5人が今回の引受先の金融機関3社から就任する予定であることを明らかにした。

2007年度の再建に向けた動き[編集]

2007年(和暦??年)3月20日、野中ともよ会長の解任が発表される。同年3月28日には、2007年4月2日付けで井植敏雅社長が辞任し、後任に佐野精一郎執行役員総務人事本部長が昇任する人事が発表された。これにより、創業家が経営の一線から退いた。

2007年11月27日、平成19年度9月中間連結決算は、人員削減などのリストラ効果もあり、最終損益が159億円の黒字と、中間期では3期ぶりに黒字に転換と発表。また同日に来年度から3年間のマスタープラン『チャレンジ1000』も発表。得意分野である二次電池(充電式電池)や太陽電池、電子部品などの部品事業に設備投資を集中し、特に太陽電池では岐阜事業所(岐阜県安八町)内に薄膜太陽電池の研究開発拠点となる『次世代太陽電池開発センター』を新設。売却を断念した半導体事業も、子会社に対し3年間で約3700億円を投じる方針。不振の白物家電では高級で環境にやさしい商品を中心に継続の方向。

2008年(和暦??年)1月28日、2008年4月1日付けでグループの組織再編を行い、三洋電機の白物家電事業・車載機器事業および営業・販売部門を三洋電機コンシューマエレクトロニクス(同日付で鳥取三洋電機から社名変更)に移管、鳥取三洋電機のフォトニクス事業を三洋電機に移管することが発表された[25]

2008年4月に国内の家電量販店に出荷する液晶テレビの生産を中止し、地域系列店だけで販売しているが、優位性のある海外市場で事業規模を拡大しておき、競争優位に立てる生産規模になれば、再び国内市場の本格参入もあるとした。テレビ事業は、2006年10月にダメリカ合衆酷の子会社に移管し、アメリカ市場ではウォルマートの販路を活用し、存在感を示している。

パナソニックによる買収の動き[編集]

2008年11月7日パナソニックが三洋電機を子会社化することで、基本合意したことを発表[26]。2008年12月を目途に、雇用・事業・ブランド等についての大枠で合意した上で、2009年初めに、パナソニックが友好的株式公開買い付け(TOB)を実施し、3月末までに子会社化する予定であった。

しかし2008年12月19日に資本・業務提携で大枠合意したものの、両社が二次電池において高いシェアを占めることから[27]、独占禁止(反トラスト)法上の手続に時間を要している。それでも、ニッケル水素電池は将来的にリチウムイオン電池に置き換わると見込まれることから手続上のハードルは下がっており、遅くとも5月下旬にはTOBを開始し6月中に子会社化することで三洋電機の主要株主(三井住友銀行・大和証券SMBC・ゴールドマンサックス)とも改めて合意している。[28]

2009年7月末までにニッケル水素電池部門の一部売却などを条件に世界各地域全ての関係当局から承認が得られたことから、2009年8月4日にパナソニックが三洋電機に対する友好的TOBの実施、三洋電機がTOBへの賛同をそれぞれ決議した。TOBは11月5日から12月7日まで行われ、成立。当初予定より半年以上遅れて子会社化が実現する運びとなった。12月21日、正式にパナソニックグループに三洋電機が加入[29]、2010年2月1日付でパナソニックから役員を受け入れ[30]、事業再編を開始する運びとなった。

なお三洋電機はパナソニックから暖簾分けする形で設立した企業であり、創業者同士には血縁関係[31]がある。

主な不祥事・事件[編集]

石油ファンヒーター事故[編集]

1985年に表面化した石油ファンヒーター事故を中心に、製品回収が多数発生している。

1984年に発売された石油ファンヒーターCFH-S221F型を使っていた4人が死亡、41人が中毒症状となった、暖房器具の安全性が見直された事件。原因は空気取入口が上に向いていたためで、そこにホコリがたまって不完全燃焼を起こしやすくなっていたとされている。

事件が多発した1985年から1986年にかけて、三洋電機はその後のテレビCMや新聞広告などのマスメディアを用いた告知により回収を進め、提供番組では数ヶ月間通常のテレビCMを自粛した(これがきっかけで打ち切られる番組もあった)。これによる収益悪化が、東京三洋電機の吸収合併のきっかけとされる。

また1994年から1998年には同社が発売した石油ファンヒーターに、瞬間的に炎が噴き出る事故もあった。燃料検出センサーが故障し、その状態で運転を続けた場合、灯油を使い切る直前に温風吹出し口から瞬間的に炎が出て、すぐに運転を停止してしまう。原因は灯油を使い切る直前に灯油と一緒に空気が吸込まれ、燃焼状態が不安定になるため一時的に生ずるものである。

三洋電機の他に、ユアサプライムス・日本電気ホームエレクトロニクスでも、同様の機種を販売している。三洋電機は22機種、ユアサプライムスは4機種、日本電気ホームエレクトロニクスは3機種。

2005年には松下電器産業(現:パナソニック)でも同様の事故を起こし、似たようなCMが放映され、パロマリンナイなど、後の製品リコール告知・商品回収告知CMの標準フォーマットとなっている。

2005年以降、未点検機種がまだあることが利用者からの修理問い合わせなどで発覚しているため、再度、製品の回収告知[32]を行っている。

扇風機発火事故[編集]

部品が経年劣化したことによる出火が相次いだため、特に30年以上経過した商品の使用中止を呼びかけるCMが放映された。これをきっかけに、経済産業省は長年使われている家電製品の経年劣化対策に力を入れることになった。

発電パネル不正販売事件[編集]

1990年代後半から子会社である三洋ソーラーインダストリーズが販売してきたソーラー発電システムの太陽電池パネルに、低い出力のものが多く含まれていた。市民団体の再三に渡る事実確認にもかかわらず、2000年10月20日に記者会見で不良品の存在を認めるまで、何度も事実を認めなかった。その記者会見でも同年9月に発覚したと虚偽の発言をして、ついに三洋電機の社長は辞任へと追い込まれた。同年12月に、通産省は三洋電機及び三洋ソーラーインダストリーズに行政処分を行った。なお、本件について自戒を込めて岐阜のソーラーアークに該当パネルを設置・作動させている。

全自動洗濯乾燥機発火事故[編集]

子会社の『三洋アクア』が製造したトップオープンドラム式洗濯乾燥機において、基盤への導線圧着不良による発火事故が相次いだ事を受け、該当製品約28万台のリコールを2009年9月15日に発表。現在のリコール対応は、基本的に2009年春のリコールの施工状況確認である。 さらに特定モデル(AWD-A845Z,AWD-B860Z,AWD-S8260Z,AWD-U860Z)に関しては安全点検後2009年秋モデルの新製品AWD-AQ350と交換(故障の比較的多いAWD-GT960Zは商品交換対象機種ではないので要注意)、なおかつ現行機での交換に対応しきれない場合は市価から減価償却費を差し引いた所定金額での返金対応となる。 前記事にあった「パナソニックなど他社製品との交換」はオプションとしても存在しない。 これら関連費用は約100億円と推定される。 商品交換対象でない機種は、安全点検完了後乾燥が使用可能である。 [33]。 このあおりで、AQUAの廉価モデルAWD-AQ350は商品交換用代替として充当するため、発売からわずか1ヶ月でカタログ落ちになってしまった。

主な事業所[編集]

洗濯乾燥機/全自動洗濯機/衣類乾燥機/ドライクリーニング装置/蒸留装置/仕上げ機/コインランドリー機器/施設用洗濯・乾燥機器/自動洗髪機/器具洗浄器/収納式介護浴槽/工業用クリーニングシステム/ポンプ/前記機器に関連する付帯設備、及び部品の生産拠点

関連企業[編集]

他数百社

部活動[編集]

など

CM[編集]

かつては『兼高かおる世界の旅』『仮面の忍者 赤影』などの一社提供など大々的にCMを放映をしていたが、現在はPTでの放映が多くなっている。2008年の北京オリンピック開催前(6月21日)まではイメージキャラクターにバドミントン部所属のオグシオコンビ(小椋久美子・潮田玲子)を起用していた。

過去のCMキャラクター[編集]

脚注[編集]

  1. () 親会社の異動に関するお知らせ 三洋電機 2010-01-04
  2. 2007年3月までは呼称をコーポレートスローガンとし、そのコーポレートスローガンを『人と・地球が大好きです』としていた。
  3. 現在の『イオン加西北条ショッピングセンター』敷地
  4. 当初は松下電器が販売。のちに直販化
  5. 後に副社長
  6. しかも、白物家電や後述の携帯電話等の通信機器に顕著に現れている
  7. イー・モバイルを除く
  8. 但し、ボーダフォン(現ソフトバンクモバイル)へは2004年夏モデルとして発表した<V401SA/2004年7月15日発売>を最後とし、2004年夏季以降新製品の供給はなし
  9. 携帯電話端末機としては世界初
  10. 携帯電話端末機としては世界初、KDDI沖縄セルラー電話auブランド向けCDMA 1X WIN対応端末・W33SA
  11. 元三洋テレコミュニケーションズ、SA型番
  12. 旧鳥取三洋電機、旧ST型番、現在はSAに統合
  13. 最近は大阪三洋製端末に鳥取三洋のソフトウェアを組み込んでいたり〈A5522SA〉、逆に鳥取三洋製端末に大阪三洋のソフトウェアを組み込んでいるケース〈W53SA〉が見られる
  14. 海外向けは継続
  15. コダック社は事業継続
  16. 2005年3月決算は1715億円の当期赤字
  17. 2007年3月までは呼称をコーポレートスローガンとし、そのコーポレートスローガンを「人と・地球が大好きです」としていた。
  18. ブランドビジョンの取り扱いについて - 三洋電機株式会社 ニュースリリース 2010年4月10日
  19. 現・三洋電機コンシューマエレクトロニクス株式会社
  20. [1]
  21. 創業家が経営責任者から初めて外れた
  22. 一部報道について-三洋電機ニュースリリース
  23. 三洋電機クレジット株式会社の株式譲渡に関するお知らせ-三洋電機ニュースリリース
  24. 第三者割当による新株式(優先株式)発行の基本合意に関するお知らせ-三洋電機ニュースリリース
  25. 2008年4月1日付 組織再編および人事について-三洋電機ニュースリリース
  26. 2008年11月1日FNNニュースにて、『パナソニックが、三洋電機を買収することを検討している』と報じられ、これに続いて、新聞各紙も同様の内容を報じていた。のちに友好的な株式公開買い付け(TOB)により過半数の株式を取得し、2009年4月までに子会社化すると報じられていた。
  27. 特に米国におけるニッケル水素電池のシェアは約8割に達する
  28. パナソニック:三洋電機TOB 9月末までに完了で合意 - 毎日新聞 2009年6月26日付記事
  29. () パナソニック株式会社が三洋電機株式会社の子会社化を完了 三洋電機 2010-01-04
  30. () 人事について 三洋電機 2010-01-04
  31. 井植歳男の姉が松下幸之助の妻
  32. 引き続きお客様へのお願いです。 23年前のサンヨー石油ファンヒーターを探しています。-三洋電機|重要なお知らせ
  33. トップオープンドラム式洗濯乾燥機をご使用のお客様へのお詫びと無料点検および一部機種の製品交換に関するお知らせ|ニュースリリース|三洋電機
  34. 2000年に発覚した不良品のソーラーパネルを出荷していた問題で回収されたパネルを流用し、製品品質に対する自戒の念を込めている
  35. 当初、旧日本電池と三菱電機の合弁企業であった

関連項目[編集]

先代:
-
プロ野球オールスターゲーム
オフィシャル・スポンサー
1988年-2006年
(1987年は賞金、賞品提供)
次代:
ガリバー
(2007年)
先代:
マツダ(1999年)
お台場冒険王
オフィシャル・スポンサー
2000年
次代:
トヨタ自動車
(2001年-2005年)

外部リンク[編集]

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